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社長メッセージ

株式会社メフォス
代表取締役社長 長江 孝之

食をめぐる
社会の変化を見つめ、
人と地域に寄り添ってきたメフォスのこれまでと
これから。
皆さんとともに
目指したい未来について
お話しします。

創業60周年。
メフォスのあり方を、
一つの形に

1962年6月に集団給食業務の受託事業のパイオニアとして当社の前身である大日本給食株式会社が東京都千代田区に創設されて以来、時代の変化に適応しクライアント様のニーズの変化に対応しながら、2022年6月に創業60周年を迎えました。この節目の事業年度を迎えるに当たり、社内での議論を尽くして、ミッション・ビジョン・バリュー(MVV)を策定しました。我々の存在意義は何か、当社が「食」を通じて社会にどう貢献していくのか、どのような価値観をもって多様なステークホルダーと共生・共創していくのかを、当社らしい言葉で表現しています。

当社を支えるもの、それは「人財」

このMVVを実現していくために最も重要なもの、それは「人財」です。全国の多様なクライアント様・お客様に寄り添い、安全・安心で美味しい食事を安定して提供するにはどうしたらよいかを日々考え抜いて実行していく「メフォスパーソン」が最大の資産です。管理栄養士、栄養士、調理師、外国人技能実習生など多様な人財が、当社が60年間蓄積してきたノウハウや知見を日々アップデートしながら、MVVに資す

るパフォーマンスを全国各地で発揮しています。食べることが好き、料理が好き、人の笑顔を見るのが好きというメフォスパーソンが集い、自由闊達に意見を述べ合い、新たなサービスを作り上げていく。優れた品質のサービスを効率よく提供することにより、お客様の満足、会社の成長を実現するだけでなく、こうした従業員の幸福を実現していくことも当社にとって大切にしている理念です。

このMVVを実現していくために最も重要なもの、それは「人財」です。全国の多様なクライアント様・お客様に寄り添い、安全・安心で美味しい食事を安定して提供するにはどうしたらよいかを日々考え抜いて実行していく「メフォスパーソン」が最大の資産です。管理栄養士、栄養士、調理師、外国人技能実習生など多様な人財が、当社が60年間蓄積してきたノウハウや知見を日々アップデートしながら、MVVに資するパフォーマンスを全国各地で発揮しています。食べることが好き、料理が好き、人の笑顔を見るのが好きというメフォスパーソンが集い、自由闊達に意見を述べ合い、新たなサービスを作り上げていく。優れた品質のサービスを効率よく提供することにより、お客様の満足、会社の成長を実現するだけでなく、こうした従業員の幸福を実現していくことも当社にとって大切にしている理念です。

地域との共生・共創

当社のビジネスポートフォリオは、幼稚園・保育園、学校給食、産業給食、病院給食、福祉・介護施設給食など地域に密着した施設への食事の提供を中心に多岐にわたります。地域の契約農家での食材生産、メーカーとの食材開発、給食センターの調理ラインのアイドルタイムを利用した他施設への食事の提供、子供から高齢者まで一緒に食事を楽しむことができる「場・空間」の提供など、各施設単位での地域性の発揮

にとどまらず、こうした多様な施設をつなぎ地域を面で捉えた事業活動などチャレンジしたいことがたくさんあります。こうした小さなチャレンジの積み重ねによる信頼を土台として、地域の食材作りから食事の提供まで、当社に一気通貫でお任せいただけるような地域で最も頼られる存在を目指してまいります。

当社のビジネスポートフォリオは、幼稚園・保育園、学校給食、産業給食、病院給食、福祉・介護施設給食など地域に密着した施設への食事の提供を中心に多岐にわたります。地域の契約農家での食材生産、メーカーとの食材開発、給食センターの調理ラインのアイドルタイムを利用した他施設への食事の提供、子供から高齢者まで一緒に食事を楽しむことができる「場・空間」の提供など、各施設単位での地域性の発揮にとどまらず、こうした多様な施設をつなぎ地域を面で捉えた事業活動などチャレンジしたいことがたくさんあります。こうした小さなチャレンジの積み重ねによる信頼を土台として、地域の食材作りから食事の提供まで、当社に一気通貫でお任せいただけるような地域で最も頼られる存在を目指してまいります。

未来につなぐ

当社はセンター式及び自校式で全国550ヶ所の学校給食を受託しています。子供たちの成長に必要な栄養をしっかり提供することはもちろんのこと、地域・地元の食材を使用した地産地消献立に積極的に協力しています。更に、子供たちの食への興味や知識を深め、世界の未来を担う子供たちの健やかな成長につながってほしいという強い思いで、自治体の食育プログラム推進に協力しています。まさに当社のバリューである「つなぐ笑顔。つながる未来。」を体現する取り組みを全国各地で更に強化してまいります。

変化への対応

2020年初頭からの新型コロナウイルス感染症拡大においては、医療・福祉施設の医療従事者や職員の方々の懸命な対応を食事から支えるべく、当社も社会・生活のサービスインフラを担う企業として、安心して業務を任せていただける体制を構築・維持してまいりました。コロナ禍で、我々は、エッセンシャルな事業に携わる人々を支える重要な社会的役割を担っていることを再認識しました。産業分野においては、クライアント様の福利厚生・社員食堂に対する考え方は、出社人数制限やデジタルツールを活用した会議スタイルの浸透などをきっかけとして大きく変化しました。働き方も多様化する中での、食事の場、リアルなコミュニケーションの場の意義も見直しながら、新たなサービスモデルを柔軟にご提案していきたいと思います。

また、SDGsの概念が広く認知される中、健康や環境に対する意識も高まり、食事・栄養の重要性、持続性のある食材の確保や食品ロス削減問題など、給食業界においても率先して対応していかなければならない社会的課題があります。日々の食の提供を通じて、社会的課題の解決にも貢献してまいります。

インフレ、労働人口の減少など厳しい外部環境の変化は続きますが、この変化をチャンスと捉えています。クライアント様の想いに寄り添い、多様なメフォスパーソンの食への想いを結集し、失敗を恐れずチャレンジし続け、自らを変革していかなければなりません。次の10年、その次の10年、そして100年企業を目指して、スピード感を持ち、でも焦らず、着実に一歩一歩前進してまいります。